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口蹄疫 菅首相、初動対応徹底を指示 政府対策本部会合(毎日新聞)

 宮崎県都城市で口蹄疫感染の疑い事例が出たことを受け、政府は10日午前、首相官邸で対策本部の会合を開き、菅直人首相が「感染拡大防止のためには迅速な初動対応が何よりも重要。緊張感を持って一丸となって対応していきたい」と述べ、初動対応と防疫措置の徹底を指示した。

 会議では山田正彦農相が、都城市の発生農場の牛208頭の殺処分を10日未明に終え、埋却が午前中に終了することなどを報告した。

 宮崎県は引き続き、農場の防疫措置、通行車両の消毒ポイント増設などを自衛隊や警察の協力を得て実施する。現地の状況を踏まえながら菅首相、山田農相の宮崎入りを検討する。【佐藤浩】

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グロウジェクトの販売を7月からJCRに一本化(医療介護CBニュース)

 日本ケミカルリサーチ(JCR)と大日本住友製薬は5月27日、現在両社で販売している遺伝子組換え天然型ヒト成長ホルモン製剤グロウジェクトの販売提携契約を解消するほか、7月1日付で大日本住友製薬の成長ホルモン事業をJCRに譲渡し、販売をJCRに一本化する事業譲渡契約を締結したと発表した。これについて両社は1月に基本合意書を交わしていた。

 グロウジェクトは、JCRが1995年に発売し、2000年から大日本住友製薬と同一ブランドで販売している。今回の契約締結についてJCRは、昨年にバイオ後続品が上市されるなど成長ホルモン分野での競争環境が厳しくなり、グロウジェクトの販売最大化を目指すための具体的な方策について両社で協議・検討を重ねた結果、JCRに販売を集約することが望ましいとの結論に達したとしている。

 グロウジェクトの昨年度の売上高は、JCRで前年度比5.6%増の85億円、大日本住友製薬で7.0%増の46億円だった。JCRによると、成長ホルモン分野の市場は拡大傾向にあり、グロウジェクトは売り上げが増加したものの、シェアは縮小したという。


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携帯電話を人に例えると……10代・20代は「相棒」、30代以上は?(Business Media 誠)

 もはや日々の生活に欠かせない存在となっている携帯電話。人に例えると、どのような関係に近いのだろうか。

【拡大画像や他の調査結果を含む記事】

 NTTレゾナントの調査によると、「現在保有している携帯電話との関係性」を尋ねたところ、最も多かったのは「アシスタント・秘書・執事」で37.9%。以下、「相棒」が29.5%、「家族の1人(父母、子どもなど)」が9.1%、「友人」が8.8%、「恋人・配偶者・パートナー」が3.3%で続いた。年代別に見ると、10代や20代では「相棒」の割合が高かったが、30代以上では「アシスタント・秘書・執事」の割合が高かった。

 「今後の携帯電話との理想的な関係性」についても聞くと、順位は変わらなかったものの、1位の「アシスタント・秘書・執事」が34.6%、2位の「相棒」が33.4%と1位と2位の差が縮まった。

 消費者はどんな目的で携帯電話を利用しているのだろうか。「携帯電話に求めることは?」と聞くと、最も多かったのは「通信機器として。電話・メールそのもの」で83.0%。以下、「緊急時の連絡手段」が68.4%、「ほかの人とつながるもの」が57.7%、「ないと不便(不安)なもの」が55.9%で続いた。

 男女別に見ると、「カメラ時計代わり」(男性33.4%、女性55.7%)や「ないと不便(不安)なもの」(男性49.6%、女性62.5%)は男性より女性の割合の方が高く、「束縛を感じるもの」(男性25.8%、女性21.2%)は女性より男性の割合の方が高かった。

 インターネットによる調査で、対象は10代〜60代の男女2061人(男性51.1%、女性48.9%)。調査期間は5月14日から17日。【堀内彰宏】

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後発医薬品や新薬2製品が好調―明治HD(医療介護CBニュース)

 明治ホールディングスは5月13日、今年3月期(昨年度)決算を発表した。医薬品事業(農薬・動物薬を含む)の売上高は1276億円で、農薬・動物薬が減少したものの、昨年8月に発売した抗菌薬オラペネム、9月発売の抗うつ薬リフレックスの新薬2製品が寄与するとともに、後発医薬品が146億円(前期比36%増)と好調に推移した。

 最主力品の抗菌薬メイアクトは、「新型インフルエンザの流行により、うがいや手洗いなどが徹底された影響から、抗菌薬の出番が少なかった」(広報担当者)ことから、前期から売り上げが7%低下したという。

 今年度については、新薬2製品と後発品の販売拡大、徹底したコストダウンによって、薬価引き下げの影響の克服を狙う。新薬2製品が今年度、年間を通じての寄与になることや、後発品の売上高170億円を目指すことなどから、医薬品事業全体の売上高は前期比2.8%増の1312億円と予想している。

 同社は、明治製菓と明治乳業が昨年4月に経営統合し、両社を完全子会社とする共同持株会社として設立された。医薬品事業は明治製菓の「薬品」セグメントに、明治乳業の医薬品事業を加えたもので、個別医薬品の売上高は開示していない。


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心が麻痺しているのでは… メディアは現政権に甘く、問題起きてもすぐ“鎮火”(産経新聞)

【政治部デスクの斜め書き】

 先日、ある出版社の社長がこう言っていた。

 「最近は民主党の批判本が売れなくなった。鳩山由紀夫首相がいかにいい加減な男で、いかにどうしようもない政権なのか、世間にバレちゃったんで批判しても誰も驚かないんだな…」

 そう言われて気づいたが、自分自身もそうだった。米軍普天間飛行場移設問題をめぐり、首相が先の衆院選で「最低でも県外」と訴えてきたことを「党の公約ではない」と言い出しても別に驚かない。米海兵隊の抑止力について「学べば学ぶにつけ、沖縄に存在する米軍がすべて連携して抑止力が維持できるという思いに至った。それを浅かったといわれれば、その通りかもしれません」と言っても腹も立たない。この難局に直面する中、屋外イベントで鳩の物まねをしても呆れない。「確かに私は愚かな総理かもしれません」と認めても「そうですね」と思うだけだ。

 小沢一郎幹事長が絶対権力者として君臨し、批判を許さない民主党の体質もそれほど異様に映らなくなった。小沢氏の資金管理団体の政治資金規正法違反事件で、検察審査会が小沢氏を「起訴相当」と議決したことも瞬間的に大騒ぎになったが、もはや話題にもならない。首相が母親から毎月1500万円の「子ども手当」をもらい、献金に偽装した秘書に有罪判決が出たことも「そういえばそんなこともあったっけ…」と遠い目をしてしまう。逆に目くじらを立てている人を奇異の目で見てしまう。

 「立ち上がれ日本」「新党改革」「日本創新党」…。新党が次々に誕生したが、どれがどれだかわからない。そもそも野党第一党である自民党は存在そのものが忘れられつつある。えっと、今の総裁は誰だっけ…。

 外交・安全保障にも無頓着になりつつある。日米同盟の亀裂は広がりつつあり、首脳会談さえまともに行えない。駆逐艦2隻、潜水艦2隻、フリゲート艦3隻など計10隻の中国艦隊が沖縄近海を南下したが、緊迫感はない。韓国海軍哨戒艦の沈没は北朝鮮による魚雷攻撃の可能性が高まっているが、北朝鮮脅威論は起きない。拉致問題も風化しつつある。北朝鮮が3度目の核実験をしても弾道ミサイルを発射しても「またか」と感じるだけではないか。

 内政問題もそうだ。あれだけ国民の支持を集めた郵政民営化に完全に逆行する郵政改革案を政府が推し進めてもそれほど騒ぎにならない。国債発行残高がふくれあがっても税財政論議は起きない。宮崎県で口蹄疫が大発生し、4万頭以上の家畜が処分されているが、なおメディアの扱いは小さい。そういえば国家公安委員長が議員宿舎にホステスを連れ込み、路上でキスをしたところを写真に撮られた不祥事もあったな…。

 何かおかしい。かつては、どれが一つとってもかつてはもっともっと大騒ぎとなっていたのではないか。心が麻痺してしまっているのではないか。

 理由は何だろうか。メディアの問題もある。かつて自民党政権に厳しかった新聞・テレビほど現政権には甘い気がする。「歴史的な政権交代を果たしたんだから」となおかばい続けるコメンテーターもいる。連日のように首相の発言がブレ、あまりに想定外のことが続くのでちょっとやそっとでは驚かなくなったこともあるだろう。

 だが、メディアも初報ではそこそこ騒いではいる。そこから波紋が広がっていかないのだ。火がついてもすぐに鎮火してしまう。なぜだろう。

 かつては、事件であれ、不祥事であれ、失言であれ、一報が小さくても重大な問題ならば、次第に大きなニュースになっていった。まず、国会が騒ぎ出し、それぞれの政党の支持団体が騒ぎ、それが全国に広がっていくからだ。

 ところが今はそれが極端に少ない。まず最大与党の民主党は政権に都合の悪い話には口をつぐむ。デモや反対集会など世論喚起を得意とした労働組合や市民団体は今は政権最大の後ろ盾となっており、驚くほどにおとなしい。加えて現政権は危機管理がなっていないから対応は常に後手に回る。野党・自民党もまだ与党ボケが抜けず、まったくふがいない。

 このままでいいのだろうか。夏の参院選で与党が過半数をとれば、首相は誰であれ、民主党を中心とした政権は3年以上続くだろう。その間にますます人々の感受性は鈍り、日米関係は修復不能となり、中国はますます太平洋に勢力を広げ、国内では外国人地方参政権付与法も、民法改正も、人権侵害救済法も、皇室典範改正も、それほど騒ぎにならずに成立していくのではないか。そして気づいた時は、日本列島は日本人だけのものじゃなくなってしまうかも知れない。(石橋文登)

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徳之島「構想」より緻密な提案を…米国務次官補(読売新聞)

 【ワシントン=小川聡、岡本道郎】カート・キャンベル米国務次官補は22日、国務省で読売新聞と単独会見した。

 沖縄の米軍普天間飛行場移設問題で、鹿児島県・徳之島へのヘリコプター部隊移転などを柱とする日本政府案について、「日本側は、これらを『アイデア』あるいは『構想』と称して提示した」と述べ、正式な移設案とみなしていない、との立場を明確にした。

 そのうえで、「今はもう、精力的に前に進むべき時だ。米国は、部隊の運用面での現実と、政治的制約の2点を踏まえたまじめな提案が日本から出てくれば、真剣に検討する用意がある」と述べ、日本政府が具体的な移設案を早急にまとめて示すよう強く求めた。

 次官補は、日本側が示した案について、「日米の非公式協議でかなり詳細に協議した。米側はこれらにどのような限界があるかを非常に明確に指摘した」と述べ、受け入れ困難だとの見解をすでに日本側に伝えていることを明らかにした。個別案に対する評価については言及を避けた。

 日本側が求める日米間の正式な実務者協議については、「アイデアや構想を議論するために単に会うよりも、具体的で緻密(ちみつ)に練られた計画を検討したい」と述べ、現状では時期尚早だとの考えを強調した。

 日米が2006年に合意した沖縄県名護市辺野古沿岸部への移設案については、「最善の道」だと改めて指摘。ただ、同案の実現性については、「一時はあったと考えていたが、今はわからない」との見方を示した。そのうえで、「沖縄県民の支持を得るために、特に日本政府の相当な努力が必要だ」と述べた。

 また、黄海で起きた韓国海軍哨戒艦「天安(チョンアン)」の沈没などで朝鮮半島情勢が不透明さを増していることを踏まえ、海兵隊の沖縄駐留の意義が「強まっている」と強調。「日米には、首脳レベルの対応が必要な、緊急で差し迫った安全保障上の課題が(沖縄問題以外にも)ある。注意が十分に払われていない」と述べ、普天間問題以外の他の重要課題の協議が滞っている現状に不満を表明した。

 一方、12日に行われた日米首脳の非公式会談については、「オバマ大統領は、この状況を解決したいとの願望を非常に明確にした」と説明。「大統領は首相を信頼し、最も強固な協力関係を維持したいと考えている」と述べた。

 次官補は27日に訪日し、28日まで普天間問題を含む日米関係全般について、政府、民主党関係者と協議する予定だ。

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 岩手秋田両県を結ぶ八幡平アスピーテライン(全長17・6キロ)と、分岐する八幡平樹海ラインの藤七温泉まで(2・1キロ)が16日、約5か月ぶりに両県同時に開通した。1970年の完成以来、最も早い全通。

 道路を管理する県岩手土木センターによると、雪の壁は平均で約4〜5メートル、山頂に近い見返り峠付近で最大7・5メートルと例年並み。14日の吹雪では2メートル積もった場所もあったが、再び除雪して開通に間に合わせた。

 今年は桜の季節に間に合わせ、「桜と雪の回廊」として春の観光振興を図ろうと、開通を例年より早めた。

 両ラインは、積雪や路面凍結の恐れがあるため、5月下旬頃までは、午後5時から翌朝8時半まで通行止めとなる。樹海ラインの全線開通は28日の予定。

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 茨城県つくば市に拠点を置くキリスト教系宗教法人「小牧者(しょうぼくしゃ)訓練会」であった信者への性的暴行事件で、準強姦(ごうかん)罪に問われた韓国籍の同会牧師、卞在昌(ビョン・ジェチャン)被告(61)=同県土浦市=の初公判が16日、水戸地裁土浦支部(神田大助裁判長)であった。卞被告は「ありえない」と起訴内容を全面否認した。

 起訴状によると、卞被告は07年2月17日ごろ、つくば市内の同会教会で県内在住の20代女性信者に対し「神に背いて悲惨な人生を歩まないためには卞被告の指示に従うしかない」と思いこませ、暴行したとしている。【原田啓之】

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<名張毒ぶどう酒事件>他の新証拠は否定 再審は再鑑定次第(毎日新聞)

 三重県名張市の名張毒ぶどう酒事件(61年)で死刑が確定した奥西勝死刑囚(84)の第7次再審請求で、審理を名古屋高裁に差し戻した5日付の最高裁第3小法廷決定は名古屋高裁に農薬の再鑑定を命じる一方、弁護側が主張した別の「新証拠」の価値を認めなかった。

 7次請求で弁護団は(1)混入された農薬は奥西死刑囚が所持していたニッカリンTではない(2)別の人物がぶどう酒に農薬を混入する機会があった(3)ぶどう酒瓶の王冠に付いた傷は歯形ではなく自白と矛盾する−−との新証拠を提出。最高裁は(1)の検討が不十分として高裁に審理を差し戻した。高裁による再鑑定では自白などに合う条件でニッカリンTを混ぜた検体を作り成分反応実験を試みるとみられ、混入農薬がニッカリンTではないとの結果になれば再審開始の道が大きく広がる。

 一方で最高裁は「奥西死刑囚が公民館にぶどう酒を持ち込んだ時から人が集まるまでの間に毒物混入が行われたとみるのが相当」と指摘し(2)を新証拠と認めず、別の人物に混入の機会がなかった可能性を示唆。(3)についても弁護側主張を退け、弁護側には楽観できる決定と言い切れない面もある。【伊藤一郎】

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【写劇10】帆船「あこがれ」実習航海 みんなで動かした(産経新聞)

 「この船に乗ったら、『新しい自分を発見』がキーワード」。帆船「あこがれ」のタツ船長こと久下剛也さんは、甲板に並ぶ33人の参加者に語りかけた。

 大阪湾内を帆船でめぐる2泊3日の航海。今回の参加メンバーは、10歳から68歳。期待と不安の入り交じった表情で船長の話に耳を澄ました。

 大阪市が所有する全通平甲板型の帆船「あこがれ」は、3本のマストで全長52・16メートル、総トン数362トン。平成5年の竣工(しゅんこう)以来、「トレーニー」と名付けられた参加者を募り、日帰りから数カ月の航海実習(セイル・トレーニング)を行っている。今夏には上海万博への航海も計画されている。

 乗船式を終えると、大阪南港を出港。トレーニーは「ワッチ」と呼ばれる4つの班で活動し、航海中は互いをニックネームで呼びあう。

 期待に満ちた船出だったが洋上では悪天候に見舞われた。低気圧の影響で風が吹き荒れ船が大きく揺れる。タツ船長は安全を考慮して予定を変更、洋上停泊をあきらめて母港の岸壁に戻った。

 2日目は徐々に天気も回復。午後からは舞洲沖に向かった。船上では運動会が行われ、ヤシの実カーリングなど3種目に子供たちの歓声があがった。

 最初は緊張していたトレーニーも、2日目にはうち解け家族のような雰囲気に。全員が助け合いながらトレーニング・プログラムをこなす。

 青森から乗船したウッディ=加瀬幹さん=(25)は、あこがれの魅力を「みんなが協力して1つのものを動かすこと」と話す。

 例えば帆を張る作業。「ツー・シックス・ヒーブ」のかけ声とともに、力を合わせて綱を引く。皆の力が一つになり、白い帆が羽のように広がる光景は感動的だ。

 風が収まるとセイル・トレーニングの醍醐(だいご)味の一つ「マスト登り」が始まった。縄ばしごを使い、自力で高さ30メートルのマストに登る。初めはこわごわだが、次第にしっかりした足取りになり、笑顔で手を振るトレーニーも。

 マスト登りに挑戦したセツコ=平尾節子さん=(58)は、「やればできるんだな」とにっこり。

 下船が近づく3日目には待ちに待った青空が広がった。あこがれは、広げた帆に風を受けてゆったりと進む。船の先端にあるバウネットをハンモック代わりに、皆で白い帆を眺めた。

 「あこがれが、みんなの人生のマザーシップになれればと思います」は、下船式での船長の言葉だ。乗船中の体験を思いだして、どんなことも乗り越えてほしいというメッセージ

 セイル・トレーニングは楽しいことばかりではない。藤井遼君(12)は「早起きが苦手で時間に厳しいところが嫌」。でも「帆を張ったときは感動した」。

 苦楽をともにした3日間の航海。タラップを降りるトレーニーの顔が、少したくましく見えた。(写真報道局 鳥越瑞絵)

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